オンライン決済には、クレジットカード決済が一般的ですが、昨今は様々な決済手段がございます。どの決済手段が利用できるか?は、契約する決済代行会社によって異なります。また、契約する決済代行会社によってその手数料等が異なります。
このページでは、オンライン決済の種類と、契約する決済代行会社を選ぶ基準について説明します。
契約する決済代行会社は使えるオンライン決済・決済手数料・それ以外の手数料・入金サイクルを総合的に判断した上で利用する決済代行会社を選択しましょう。またオープン時に契約した決済代行会社を別の決済代行会社に乗り換えする事も良いでしょう。オープン時はより審査が厳しいので、希望の決済代行会社とは、別の決済代行会社を利用しているケースも多いです。ECショップが軌道に乗ってきたら、一度決済代行会社の乗り換えを検討してみるのもお勧めです。
また、ECシステムに利用できる決済代行会社は一社だけという事は無く、例えばクレジットカード決済はA社と契約して、後払いにpaidayを利用するという事も可能です。
WelcartやEC-Cubeを利用するお客様
WelcartやEC-Cubeの様な汎用ECシステムでは、どの決済代行会社、どの決済方式でも利用できるという訳ではありません。
各決済代行会社や決済サービス用にモジュールやプラグインが用意されているのが前提で、そのECシステムで使える決済方式やオプションは限定されます。
どの決済代行会社、どの決済方式を利用できるか以下をチェックした上で、契約する決済代行会社を決定してください。
オンライン決済の種類
クレジットカード決済
一番メジャーなオンライン決済。キャッシュレス決済比率第1位
クレジットカード決済は、オンライン決済で最も代表的な決済手段で、オンライン決済を導入する上でほぼ全ての決済代行会社で利用できる決済手段です。
購入者がクレジットカードで商品を購入すると、店舗には利用手数料を引いた商品購入金額が、店舗へ支払われます。購入者にはカード会社が設定した支払日になると、他のカードで精算した利用金額と一緒に購入者の銀行口座等から引き落としが行われます。またカード会社から購入者毎に月に利用できる利用上限金額が設定されており、その上限を超えての購入は出来ません。また、支払い日に引き落としが出来なかった場合は、利用停止処置がされてクレジットカードが利用できません。その他、そのカードが有効かどうかなどを判断する為に、商品を購入する際には必ずオーソリ(信用照会)が行われます。決済代行会社はこの際の手数料としてオーソリ手数料やトランザクション手数料という名目で店舗に対して請求する場合がほとんどです。決済代行会社によっては、月額固定費用を支払う事で、この手数料を請求しない会社もあります。
総務省が発表している令和3年版のデジタル利用環境・サービス等の活用状況では、支払いにクレジットカード、デビットカードを利用している場合の利用率は、年齢別でみてもほぼ7割となり高い水準です。また、経済産業省が発表している2022年のキャッシュレス決済比率においても、断トツで1位はクレジットカード決済です。その反面、クレジットカードを不正利用されるケースも後が絶たず、消費者庁が発表している2016年度のオンライン決済・スマホ決済に関するアンケート結果では、オンラインショッピング等での支払いをクレジットカードで行う際の不安で7割の利用者が、他人に不正に利用されるのではないか不安にそう思う・ややそう思うと答えています。同じく個人情報が漏れるのではないか不安も同水準の結果です。
クレジットカードの不正利用で発生するチャージバックを知っておきましょう。
チャージバックは、消費者がクレジットカードを不正利用されたり、注文した商品が届かない場合・届いた商品が破損していた場合や明らかに説明とは異なる商品が届いた場合に、その支払いに使われたカードの所有者が支払いを同意しない時、カード会社がそのECショップでの売上を取り消してカード所有者に返金する仕組みです。もしチャージバックが発生した場合、利用されたECショップは既に商品を送付していたとしてもカード会社からの入金前ならば、その購入代金が入金されず、入金後の場合はカード会社に返金しなければなりません。既に商品を発送している場合で、その注文がクレジットカードを不正利用だった場合、商品を騙し取られた事になりECショップにとっては損失となります。特にクレジットカードの不正利用は、転売しやすく換金しやすい商品が狙われますので、その様な商品を取り扱っているECショップは最大限の対策をする必要があります。
ショップで出来るチャージバック対策
- 3Dセキュアが利用できる決済代行会社を選び有効にする
- チャージバック保険や保証サービスを利用できる決済代行会社を選び、利用する。
- 不正検知サービスを利用できる決済代行会社を選び、利用する。
- その他、不正利用対策の為のセキュリティオプションがある、決済代行会社を選び、利用する。
決済代行会社によって異なること
利用できるカード会社
ほとんどの決済代行会社は4大カード会社(VISA、MASTER、JCB、AMEX)の利用は出来ますが、その他のカード会社は決済代行会社によって異なります。
分割支払いの可否・回数
高額商品を購入した際に分割決済を選択すると、金額を複数回に分けて支払うことができるので、購入者にとっては便利な機能の一つです。こちらも決済代行会社によって対応・非対応している場合がございます。また回数は利用するカードによって異なります。
定期購入の対応・非対応
定期購入を導入したい場合に必要な機能です。購入者が定期購入すると、一定のサイクルで自動的に受注が発生し、それに伴うクレジットカード決済も自動で行える機能です。決済代行会社が定期購入に対応・非対応している場合や、別途審査が必要な場合・手数料が発生する場合などがございます。またECシステム側でも対応している必要がございます。
定期購入が利用できる決済サービス(welcartの場合)
継続課金（サブスク決済）の対応・非対応
月に一度商品を届ける場合や、オンラインサロンや動画視聴サービスなど、サブスクリプションのサービスを提供する際に月会費や年会費を自動で課金する仕組みです。決済代行会社が定期購入に対応・非対応している場合や、別途審査が必要な場合・手数料が発生する場合などがございます。またECシステム側でも対応している必要がございます。
継続課金が利用できる決済サービス(welcartの場合)
クイック決済の対応・非対応
一度購入した購入者のカード番号とウェブサイトの会員IDが、決済代行会社側で紐づけられその購入者が再度購入する際に、再びクレジットカード番号を入力する手間を省ける機能です。定期購入や継続課金を利用する場合は、クイック決済とセットで使う事が多いです。
利用できるオプションの違い
上記チャージバック対策を含むセキュリティオプションや保険も決済代行会社によって異なります。その他決済代行会社独自のオプションの用意がある場合がありますので、各決済会社の資料やウェブサイトを確認してください。
また利用するECシステムによって利用できないオプションもございますので、決済代行会社にお問合せいただくか、当社までご相談ください。
デビットカード決済
支払うタイミングで購入金額が購入者の銀行口座から即引き落しされるカード
クレジットカード決済は購入金額が後日、支払日にカード会社から支払われる仕組みに対してデビットカード決済は、支払うタイミングで購入金額が購入者の銀行口座から即引き落としされます。銀行口座に預けている金額以上の支払いは行えない為、購入者が支払い能力以上の決済をする事を未然に防げます。クレジットカードを作りたくない人が利用します。また、クレジットカードに比べて審査条件が緩いので、クレジットカードを作ることが出来ない人でも作れる可能性が高いのも特徴です。クレジットカード決済に対応していれば、デビットカードも利用できる決済代行会社がほとんどですが、デビットカード決済には以下の条件がある為、余計なトランザクション手数料を取られない為にもウェブサイト上に明記した方が良いでしょう。
利用できるカード会社
VISA、MasterCard、JCBのマークがついているカードのみの利用が可能です。
分割支払い・定期購入・継続課金（サブスク決済）
デビットカードは即時引き落としが条件なので、分割支払い・定期購入・継続課金（サブスク決済）は利用できません。
コンビニ決済
最寄りのコンビニで支払い。クレジットカードを持たない人でも購入できから未成年者やお年寄りに人気の支払い方法
コンビニ決済は、クレジットカード決済に次いで利用率の高い決済方法です。決済完了後に、購入完了画面やメールで払い込み番号の通知され、購入者はその番号と購入者の登録電話番号を元に、最寄りのコンビニで代金を支払います。支払いされると、ECショップに通知されるので、商品を発送します。
クレジットカードを持たない人でも購入できるので未成年者やお年寄りに人気の支払い方法です。但し、未成年者が購入を出来るという事は、民法の未成年者が法定代理人の同意を得ないでした契約は、本人または法定代理人（親権者）による取り消しが認められますので、注意が必要です。購入時に生年月日の入力を求める事や、「未成年の方は親権者の同意がある」事を確認するボタンを設置するなどの対策をしましょう。但し、それでも売買契約の取り消しを求められたら、返金せざる負えない事の方が多いです。その為、特に一品物や高額商品を販売する場合は、コンビニ決済を利用できない様にした方が賢明です。
コンビニ決済が利用できる決済サービス(welcartの場合)
コンビニ決済の2つの払い込み方式
払い込み用番号タイプ
購入者に払い込み用番号を伝えてコンビニや郵便局で支払いが出来る方法で、購入者は払い込み用番号を元に最寄りのコンビニで支払いすると、ECショップに通知されます。購入者は24時間コンビニに買い物の際についでに支払う事ができるので便利で、ECショップにとってもクレジットカードよりは劣りますが、早期に入金確認が出来るので、比較的早めの発送が可能です。
払い込み票タイプ
払い込み用紙を発行して、その用紙を購入者へ郵送したり商品と同梱して送付して購入者に支払いをしてもらう方法です。払い込み用紙を郵送して入金確認が取れたら商品を発送する前払い方法は、高齢の方に分かりやすい支払いである反面、商品到着まで時間がかかるというデメリットもあります。また、商品と一緒に払い込み用紙を同梱して、指定期日までに支払ってもらうという後払い方式にも使える方法です。この場合は、指定期日までに代金を払ってもらえないなどの料金回収リスクがあります。
決済代行会社によって異なること
利用できるコンビニが異なる
セブン-イレブン、ローソン、ファミリーマート…など、利用できるコンビニが異なります。また、コンビニによって手数料が異なる場合もございます。
払い込み用番号タイプの通知方法が違う
払い込み用番号タイプを利用すると、直ちに購入者に対して払い込み用番号が通知されますが、注文完了時にその画面で払い込み番号が表示される通知方法、メールで通知される方法、決済代行会社の専用サイトに遷移して通知する方法がございます。これらは利用する決済代行会社に異なります。
払い込み票の作成・郵送も代行してくれる場合がある
払い込み票の作成を作成して、購入者に郵送するまでを代行してもらえる決済代行会社もあります。但し、別途費用が必要となる場合がほとんどです。
払い込み票の作成・郵送も代行してくれる決済サービス
後払い決済
購入金額は決済代行会社が立替するので、未回収リスクが無く安心して商品を発送できます
後払い決済は、その名の通り注文完了後に購入者に対して請求書を発送(又はアプリなどで請求)して、指定の期日まで支払いいただく決済です。商品は、指定の期日までの入金を待たずに、即商品を発送して構いません。それだけを聞くと、購入金額の回収リスクが高く、万が一支払いされなかった場合に、支払い催促をしなければならなかったり、最悪裁判沙汰になんて思うと思います。しかしその心配はありません。
後払い決済は、ほとんどの決済代行会社が購入者が商品を受け取り次第、購入者の支払いの有無に関わらず決済代行会社が代金を立替ます。この時点で、購入者に対する債権は決済代行会社のものとなり、万が一購入者が代金を期日までに支払いしなかった場合でも、その債権回収は決済代行会社が行います。
後払い決済が利用できる決済サービス(welcartの場合)
決済代行会社によって異なること
請求方法が異なる
請求書を発送し指定期日までコンビニなどで支払う場合と購入者に専用アプリをインストールしていただき、携帯電話番号・メールアドレスを登録した後に認証を行ってから商品を購入する事ができる場合があります。この場合、支払いは銀行振替やコンビニで支払いしてもらう方法があります。
分割払いができる決済代行会社がある
商品代金の支払いを分割で支払う事ができる決済代行会社があります。また、後払い決済で有名なpaidayの様に分割手数料が無料の場合もあります。
購入者の支払い方法が異なる
その支払い方法が決済代行会社によって異なります。コンビニ払い、口座振替、銀行振込の他、LINE payやPayPayなどのキャッシュレス決済、d払いやソフトバンクまとめて払いなどのキャリア決済が使えるものもあります。
購入限度額が異なる
多くの後払い決済は、一度で利用できる決済額に上限を設けています。従って、高額商品などを販売している場合は、後払いで支払いが出来ないケースもあります。
キャリア決済
購入金額を主要3キャリアの携帯電話利用料とまとめて支払えるから、利用できるユーザーが多い。しかも代金未回収の心配もありません
キャリア決済は、商品の購入代金を日本の代表的な3キャリアであるNTTドコモのd払い、AU(KDDI)のauかんたん決済、ソフトバンクのソフトバンクまとめて支払いを利用して各社の携帯電話利用料とまとめて支払う決済方式です。
キャリア決済で支払う場合は、コンビニ決済同様にクレジットカードを持たない人でも購入できるので、未成年者でも購入が可能です。但し同様に、未成年者が法定代理人の同意を得ないでした契約は、本人または法定代理人（親権者）による取り消しが認められますので、注意が必要です。また、後払い決済同様に決済が完了した時点で購入者に対する債権は各キャリアのものになるので購入代金の未回収リスクも心配ありません。但し、クレジット決済同様のチャージバックのリスクが存在しまので保障サービスの有無も確認しましょう。
キャリア決済が利用できる決済サービス(welcartの場合)
NTTドコモのd払い
NTTドコモが提供しているキャリア決済サービスで、ドコモユーザーなら誰でも簡単に使えます。支払いは通信料と合算で支払う事が出来る他、d払い残高やdポイントを利用した支払いも可能です。またドコモユーザーじゃなくても、DカードやDアカウントユーザーでも利用できてdポイントも貯まります。
auかんたん決済
KDDIが提供しているキャリア決済サービスで、AUユーザーなら誰でも簡単に使えます。支払いは通信料と合算で支払う事が出来る他、au Payクレジットカード払いやau PAYプリペイドカード払いを利用した支払いも可能です。またAUユーザーじゃなくても、au Payクレジットカード、au PAYプリペイドカードを持っていれば利用できてauポイントも貯まります。
ソフトバンクまとめて支払い
ソフトバンクが提供しているキャリア決済サービスで、ソフトバンクユーザーなら誰でも簡単に使えます。支払いは通信料と合算で支払う事が出来る他、登録済みのクレジットカード払い支払いも可能です。
各決済共通の決済代行会社による違い
ECショップ様が、決済代行会社を選ぶ決めてとして最も重視するのは、何と言ってもその売上1件あたりの決済手数料でしょう。
決済手数料以外にも決済代行会社によって、その他の手数料や月額固定費などが異なります。また、オープンしたてのECショップでは、余程ネームバリューのあるショップ以外、ほぼ例外なく雀の涙ほどの売り上げです。その為、支払手数料も気にはならない程度です。これがECショップ様の努力の結果、月に数百・数千万の売上となったら嬉しい反面、その決済手数料も当然増えていきます。またそれに伴い在庫も多く抱える必要がある為、決済代行会社から入金サイクルは月に多ければ多い程良いでしょう。
決済手数料
購入者が支払いすると、決済代行会社の購入代金から決済手数料を引いた金額が、ECショップに支払われます。決済手数料は、購入代金×決済代行会社が設定したパーセンテージ(通常3%～10%の間)が一般的です。この手数料の違いが決済代行会社を選択する一番の決め手だと思います。尚、購入者がオンライン決済を選択したからと言って、別途手数料を請求する事は出来ません。その為、決済手数料を考えた上での売価設定をすると良いでしょう。
また、次の違いによって決済手数料のパーセンテージが異なる事が多いです。
- 利用するオンライン決済によって手数料が設定されている場合がある
- 個人契約か法人契約か手数料が異なる事がある
- 物販か、サービス販売かによって手数料が設定されている場合がある
- コンビニ決済やキャリア決済などは利用されるコンビニやキャリアによって異なる場合がある
- 購入金額によって手数料が設定されている場合がある
ECショップでの購入手続き方法が異なる
購入者がECショップ上で支払い方法を選択した後、注文完了に至るまでの手続きが利用するオンライン決済や、利用する決済代行会社によって異なります。例えばクレジットカード決済でも、その決済手続きは非通過型決済や外部リンク型決済などの違いがあります。詳しくは以下をご覧ください。
この画面遷移は、ECショップに取って一番厄介なユーザーの行動であるカゴ落ちに直結するので、導入してみたいとわからないという決済方式もありますが、決済代行会社によってはデモ画面を用意しているので、チェックしてみましょう。
初期費用の有・無
決済代行会社が実店舗やECシステムに決済システムを導入する為の費用です。ECサイト向けのサービスでは、多くが初期費用無料となっています。
月額固定費の有・無
ほとんどの決済代行会社では月額固定費が設定されています。また、決済手数料の合計が月額最低手数料に満たない場合は、月額最低手数料を支払う必要がある場合もあります。
トランザクション費の金額
ECサイトから銀行などに売上データを転送する際の通信費、信用照会処理、売上確定処理などの手数料です。
トランザクション費はる決済1件毎に計上され、1回あたり10円前後の手数料が相場です。クレジットカードの信用照会の結果、そのカードが利用できない場合でもトランザクション費が計上されます。
取り消し手数料の金額
購入者からのキャンセル、商品の不備などショップ側の事情などで一度承認された売上を取り消す場合の手数料です。1件あたりの手数料(5円前後)が計上されます。
オプションサービスの利用料
継続課金、Pay-easy、3DセキュアなどECショップの選択によって利用できるオプションサービスにかかる手数料です。
月額固定でかかるものや、トランザクション1回あたりの課金、決済手数料が異なる場合など様々です。もちろん追加費用無で利用できるオプションもあります。
入金サイクルの違い
決済代行会社からは毎月指定期日に、購入者の売上合計から決済手数料を抜いた金額が、ECショップに入金されますが、この入金サイクルが月2回や3回、毎週指定曜日など決済代行会社によって異なります。
また、入金サイクルを早める事ができる早期入金サービスを設定している決済代行会社もあり資金繰りの助けになるサービスもあります。
購入費用上限の違い
決済代行会社や利用するオンライン決済によって、一回当たりの購入金額上限を設定している場合がございます。
特に購入金額を高いもの(10万円以上の商品)を販売しているECサイトでは、この購入金額上限は必ず確認しましょう。